言語聴覚士の国家試験合格率はなぜ低い？

言語聴覚士の国家試験合格率は、他の医療系国家試験と比較して低い水準で推移していると言われています。

直近5年間の国家試験合格率比較：

近年の言語聴覚士の合格率は概ね65%から75%の間で推移している一方で、理学療法士および作業療法士の国家試験合格率は、いずれも80%から90%前後で推移しており、言語聴覚士の合格率との間には、恒常的に10～15％の差があります。

言語聴覚士国家試験の合格率が低い背景には、出題範囲の広さ、専門性の高さ、養成校での教育期間の制約など、複数の要因が複合的に影響していると考えられています。

この記事では、合格率が低い具体的な理由と、それを踏まえた効果的な対策について詳しく解説していきます。

言語聴覚士国家試験の合格率が低い5つの原因

言語聴覚士国家試験の合格率はなぜ他の医療系国家試験よりも低いのでしょうか？

合格率の低さは単一の要因ではなく、複数の要素が組み合わさって生じる現象と考えられています。

①出題範囲の広さと複数分野にまたがる学習

言語聴覚士国家試験の難易度を語る上で、最もよく指摘されるのが試験範囲の広さです。言語聴覚士が扱う知識は、医学、心理学、言語学など複数の異なる分野を組み合わせて学ぶ必要があります。

理学療法士や作業療法士が主に筋骨格系や神経系に焦点を当てるのに対し、言語聴覚士は異なる分野の知識を統合して臨床の課題を解決する力が求められるため、学習の負担は非常に大きくなります。

「臨床での応用力」を重視する出題傾向

近年の言語聴覚士の国家試験では、知識の暗記だけを問う問題から、臨床での応用力や実践的な判断力を評価する問題へと変化しています。

特に、患者の具体的な症例を提示し、その評価や訓練計画を考える「症例問題」が増えているのが特徴です。

また、国家試験の出題基準は約5年ごとに改定されるため、受験者は最新の臨床知識や制度の変更にも対応する必要があります。

このように、複数分野の知識を組み合わせて臨床課題を解決する力が求められることが、試験の難しさを高めている理由とされています。

教育期間が短いことによる学習の負担

言語聴覚士養成課程では、前述のように広範囲な知識を限られた時間で学ぶ必要があり、カリキュラムの密度は非常に高くなっています。医学、言語学、心理学、音響学など、異なる学問分野の基礎から応用までを十分に学ぶことは困難です。

理学療法士（PT）や作業療法士（OT）も専門的な知識を学びますが、PTは主に筋骨格系や神経系など医療系の知識に集中して学習します。OTも医学的知識に加えて心理学やリハビリテーション工学など幅広い分野を学びますが、言語聴覚士ほど異なる学問体系を並行して学ぶ必要はありません。

このため、言語聴覚士は複数の全く異なる学問体系を統合して習得する負荷が非常に高く、この学際的知識の統合の難しさが基礎知識の定着を妨げ、国家試験の合格率にも影響している可能性があります。

臨床実習と国家試験対策のタイミングの衝突

言語聴覚士養成課程では、必修の臨床実習と国家試験対策のスケジュールが重なることが、合格率に影響する重要な要因とされています。

臨床実習は合計で540時間に及び、1回の実習期間は4～8週間と長期です。特に最終学年の「総合実習」は、国家試験に向けた学習が本格化する後期に実施されることが多いため、スケジュールが重複します。

この重なりにより、学生は以下のような負担を同時に抱えることになります。

• 患者対応
• 日々の記録
• 症例報告書の作成
• 国家試験に向けた膨大な学習

現行のカリキュラムでは、「臨床的に有能な専門家を育成すること」と「国家試験に合格させること」の二つの目標が、最終学年で直接衝突してしまうという構造的な問題が指摘されています。

既卒者の極端に低い合格率による全体への影響

言語聴覚士国家試験の合格率を分析する上で最も重要な点は、新卒者と既卒者の間に存在する合格率の劇的な格差であるという事実があります。近年のデータによれば、新卒者の合格率が80%台後半に達する一方で、既卒者の合格率は30%台前半にまで落ち込む状況となっています。

既卒者層の成功率の低さが、全体の平均合格率を大きく引き下げる主たる要因となっているため、全体の合格率という指標だけを見ると、言語聴覚士国家試験が特に困難な試験であるように見える結果となっています。この「既卒者効果」により、試験の実際の難易度以上に合格率が低く見える統計的な現象が生じていると分析されています。

既卒者の合格率が低い理由は複数あります。まず、学校のカリキュラムから離れているため、効率的に学習する環境が整っていません。また、卒業後の知識は時間の経過とともに薄れやすく、臨床経験があっても国家試験で問われる幅広い理論や基礎知識には対応しづらい面があります。さらに、仕事や生活との両立により、まとまった学習時間や集中力を確保することが難しいことも要因の一つです。

これらの要因が複合的に作用することで、言語聴覚士国家試験の合格率が他の医療系国家試験と比較して低い水準となっていると考えられています。

続いて、この合格率の低さが業界全体に与える影響について詳しく見ていきましょう。

言語聴覚士の合格率の低さが業界に与える影響

言語聴覚士国家試験の合格率の低さは、単に数値上の問題にとどまらず、業界全体に様々な影響を与えていると言われています。

言語聴覚士の人材不足が深刻に

言語聴覚士は高齢化社会の進展でますます必要とされる一方、国家試験の合格率が低いため十分な人数を確保できていません。

特に地方の医療機関や福祉施設では、言語聴覚士が不足しており、必要なリハビリや支援が受けられない患者や利用者も出ています。

さらに、人手が少ないことで現場で働く言語聴覚士の負担も増加しており、業界全体の大きな課題となっています。

このことは、以下の記事でも詳しく触れています。

データから見る言語聴覚士の10年後

養成校への影響

国家試験の合格率の低さは、言語聴覚士養成校の運営にも影響を与えています。合格率が低い学校は学生募集が難しくなり、教育機関としての評価や存続にも関わる場合があります。

さらに、合格率を上げるプレッシャーから、養成校では国家試験対策に多くの時間を割かざるを得ず、臨床実践力の養成とのバランスが取りにくくなることも指摘されています。

その結果、教育内容が試験対策に偏り、本来身につけるべき専門性や実践力が十分に育たない可能性が懸念されています。

社会的認知度への影響

言語聴覚士の国家試験は、理学療法士や作業療法士と比べて合格率が低いことから、職業としての社会的認知度や信頼性に影響を与える可能性があります。

「難しい試験」という印象が広まると、進路選択の際に言語聴覚士を敬遠する学生が増えることも考えられます。

一方で、高い難易度が専門性の高さの証明として受け止められる側面もあります。人材確保の観点からは、難易度と社会的評価のバランスをどう取るかが重要だと指摘されています。

これらの影響を踏まえ、次に業界全体として取り組むべき課題と改善について説明していきます。

言語聴覚士業界全体の改善に向けて

言語聴覚士国家試験の合格率の低さは、個人の努力だけでなく、業界全体での組織的な取り組みが必要な課題であると認識されています。

多角的な視点から改善策を検討することが重要です。

カリキュラムの改善と学習環境の整備

養成課程では、短い教育期間や臨床実習とのタイミングの重なりといった課題に対して、カリキュラムの見直しが検討されています。

特に、膨大な知識を短期間で学ぶ必要がある2年制課程では、学習負担の軽減や実習時期の調整による効率的な学習環境の構築が重要です。

また、養成校間で教育内容や質を標準化し、どの学校でも一定水準の教育が受けられる体制を整えることで、合格率の格差を縮小し、業界全体の底上げを図ることが期待されています。

試験内容と制度の見直し

広範囲にわたる出題や、複数分野にまたがる学習による負担を軽減するため、出題基準や試験制度の見直しも進められています。

現在の試験が本当に臨床で必要な能力を測っているか、より効率的で実践的な評価方法がないかが検討されています。

さらに、約5年ごとの出題基準改定については、受験者や養成校が適切に対応できるよう、事前周知や移行期間の設定が求められています。急な変更は合格率の不安定化を招くため、段階的な改定が重要です。

既卒者が合格しやすくなる仕組み作り

既卒者の低合格率が全体に影響していることから、再受験者への支援体制も課題です。具体的には、

• 就労しながら学習できる支援
• 効率的な学習方法の提供
• メンタルサポート

など、多角的な支援が必要とされています。

また、国家試験に特化した予備校や民間教育機関の充実により、既卒者も学習環境にアクセスしやすくなっていますが、費用負担が大きいことから、より多くの受験者が利用できる支援制度の整備も求められています。

社会での評価を高める取り組み

合格率の問題は、言語聴覚士の社会的地位や認知度にも影響します。

適切な人材確保と質の高いサービス提供を両立させるため、専門職としての価値を社会に正しく理解してもらう取り組みが重要です。

さらに、他のリハビリ専門職との連携強化や、医療・福祉分野での言語聴覚士の役割の明確化を進めることで、専門職としての地位確立も目指されています。

言語聴覚士国家試験の合格率が低いのは、個人の努力だけでなく、教育制度や試験制度など、構造全体に関わる問題が重なっているためです。

今後、より多くの優秀な人材が言語聴覚士として活躍できる環境を整えることが求められています。